サブウェイの株主優待の内容とは？お得な使い方〜買取情報まで解説

サブウェイはオーダーメイドでサンドウィッチが食べられるお店ですよね。お好みのパンをチョイスして楽しめるサブマリンサンドイッチはお腹も満たされます。

ここでは、そんな「サブウェイ」を運営している日本サブウェイ株式会社の株主優待がどんな内容なのか検証してみました。

サブウェイの株主優待の内容について

サブウェイを運営する日本サブウェイ株式会社の株主優待は上場していないため、残念ながらございません。

サブウェイの株主優待券の買い方:一般編

先ほども述べましたが、残念ながらサブウェイの株主優待はありません。

通常、東証（東京証券取引所）に一部上場している企業であれば、株券は市場に参加すれば誰でも自由に売買できます。口座開設が済んでいれば一般の証券会社で株を購入することができます。

口座が開ければ後はその証券会社が提供しているオンライントレードシステムや実際に店頭で担当者を通じて株式（株券）の売買ができるようになります。

サブウェイの株主優待券を金券ショップでの買う方法

サブウェイの株主優待はないため、金券ショップでも株主優待券の取り扱いはありません。

商品券などの金券は古物営業法において以下のように規定されています。

この法律において「古物」とは、一度使用された物品（鑑賞的美術品及び商品券、乗車券、郵便切手その他政令で定めるこれらに類する証票その他の物を含み、大型機械類（船舶、航空機、工作機械その他これらに類する物をいう。）で政令で定めるものを除く。以下同じ。）若しくは使用されない物品で使用のために取引されたもの又はこれらの物品に幾分の手入れをしたものをいう。

引用：e-Gove「古物営業法」より

したがって許可を得ている古物商（金券ショップも古物商です）なら取引可能ということになりますので注意してください。

サブウェイを運営するの日本サブウェイ株式会社の概要

日本ではサントリーホールディングスが子会社として日本サブウェイ株式会社を設立し、1991年にアメリカのSUBWAY社とマスターフランチャイズ契約を締結し、直営店、フランチャイズ加盟店の両輪で展開していた。

2016年3月末でフランチャイズ契約が切れることから、サントリーでは日本サブウェイ株式の65%を世界チェーンを統括するオランダのサブウェイインターナショナルグループに売却。以後、日本国内展開についてはサブウェイ本社の直轄、サントリーも飲料の納入等での関与を続けるため株式の一部保有は続け、出向している経営陣も一部残留していた。
しかし2018年3月に残りの株式も全て売却し、サントリーは日本サブウェイの経営から完全に撤退した。
参考：ウキペディアより

サブウェイを運営する日本サブウェイ株式会社の証券コード

サブウェイを運営する株式会社サブウェイの証券コードはありません。

証券コードとは銘柄コードとも言い、上場企業に割り当てられる4ケタの数字のことを言います。会社四季報などにも企業名の隣りに証券コードが記載されています。

インターネットを利用して銘柄データを検索するときに、この「証券コード」または「銘柄名」を入力すると企業情報をみることができます。

サブウェイの株主優待券をメルカリやヤフオクで売ってもいいの？

サブウェイの株主優待券はないため、当然ながらヤフオクで売ることができません。

また、株主優待券が配当として行われるということは「有価証券」とみなす考え方もあります。上場企業の株式などの有価証券は証券市場で売買されるという大原則から個人間の取引を規制する動きもあります。

有価証券の意義
第60条　法に規定する「有価証券」とは、財産的価値ある権利を表彰する証券であって、その権利の移転、行使が証券をもってなされることを要するものをいい、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）に定める有価証券に限らない。（平13課消3-47、平19課消3-47改正）
（例）
株券、国債証券、地方債証券、社債券、出資証券、投資信託の受益証券、貸付信託の受益証券、特定目的信託の受益証券、受益証券発行信託の受益証券、約束手形、為替手形、小切手、貨物引換証、船荷証券、倉庫証券、商品券、プリペイドカード、社債利札等

引用：国税庁ホームページより

現在ではヤフオク！やメルカリなどでは個人間の株主優待取引を規約で制限している流れなので個人間取引は手を出さないほうが無難だと思います。

サブウェイの株主優待についてのまとめ

日本サブウェイ株式会社は上場していないため株主優待は残念ながらありません。

サントリーホールディングスは、2016年3月にアメリカのSUBWAY社とマスターフランチャイズ契約が切れたと同時に完全子会社である日本サブウェイの株式の65％を、世界チェーンを統括するオランダのサブウェイインターナショナルグループに売却しています。

現在、国内は日本サブウェイ直轄で運営されています。