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PayPay(ペイペイ)は百貨店で使えるの?百貨店で使えるモバイル電子決済サービスについて解説!

「100億円あげちゃうキャンペーン」で大々的にテレビコマーシャルが流れ、また店頭キャンペーン広告で認知度が上がったPayPay。
(このキャンペーンは、2018年12月13日で目標の100億円相当に達したため終了になっています。)
このキャンペーンによってPayPayの知名度が格段に上がりました。

しかし、現在、PayPayサービスが開始されてから間もないのこともあり、PayPayを利用できる店舗は限られています。
残念ながら、2018年12月27日現在、PayPayが使える百貨店はありません。

しかし、デパ地下に代表されるように、日々の生活の中で使う頻度が高い百貨店だからこそ、PayPayにかぎらず、スマートフォンひとつで便利に簡単に支払いができるQRコードやバーコードでの決済サービスを利用するメリットは大きいと言えます。
特に、非常に混雑するデパ地下でモバイル電子決済サービスが利用でき、スマートフォン一つで買い物ができればればとても便利ですね。
そこで、PayPayの代わりに、百貨店で使えるモバイル電子決済サービスについてご紹介します。

PayPay(ペイペイ)百貨店での使用!そもそもPayPayってどんなサービス?

PayPayとは、ソフトバンクとヤフーが出資して設立したPayPay株式会社が提供している「モバイル電子決済サービス」で、2018年10月からサービスを開始しています。

スマートフォンにアプリをダウンロードすることにより、そのスマートフォンひとつで簡単にキャッシュレスで支払いができるサービスです。

スマートフォンひとつあれば、加盟店のお店で商品購入の代金支払いができます。
加盟店ならば、スマートフォンで瞬時に決済ができて、支払額に応じてポイント還元を受けられます。

PayPay(ペイペイ)百貨店での使用!PayPayはどのように使うの?

PayPayを初めて使う際には、スマートフォンにアプリをダウンロードして、決済方法等を登録する必要があります
アプリダウンロード等については、PAYPAY公式サイトをご覧ください。
PAYPAY公式サイト

これだけで、PayPayを使う事前準備完了です。
PayPay加盟店のレジで「PayPayでお願いします」と言って、お店の店員さんの指示する方法で決済すれば支払い終了です。

PayPay(ペイペイ)は百貨店で使えるの?PayPayが使えるお店は?

PayPayが使えるのは下記の店舗です。
最新情報はPayPay公式サイトあるいはPayPayのスマホアプリでご確認ください。
PayPay公式サイト

  • 飲食(魚民、白木屋、笑笑、和民等々)
  • 家電量販(EDION、ビックカメラ、コジマ、YAMADA等々)
  • 交通(三和交通、第一交通産業等々)
  • コンビニ(ファミリーマート、ミニストップ等々)
  • 宿泊(HOTEL MYSTAYS、FLEXSTAY INN等々)
  • ファッション(earth、AMERICAN HOLIC等々)
  • その他(AINZ TULPE、Ains、Zoff、ドラッグ・イン・キムラヤ、Zoff等々)

残念ながら、百貨店ではPayPayを使用できません。
しかし、PayPayが利用できるお店は、毎月のように順次拡大中です。
最新情報については、PayPayホームページあるいはPayPayのスマホアプリから確認ができますので、気になるお店についてチェックしてみてください。

PayPay(ペイペイ)の代わりに百貨店で使用できるモバイル電子決済サービスは?

残念ながら、百貨店ではPayPayは利用できません。
しかし、PayPayの代わりに別のモバイル電子決済サービスが利用できる百貨店がいくつかありますのでご紹介します。

阪急百貨店・阪神百貨店

LINE Pay、Origami Payが利用可能です。

高島屋

d払いが利用可能です。

PARCO

Origami Payが利用可能です。

ただし、上記の各百貨店ともモバイル電子決済サービスを各店に展開中ですので、実際に使う場合は、各店舗でご確認ください。

PayPay(ペイペイ)百貨店 最後に

PayPayはサービス開始からまだ日が浅く、PayPayを使用できる店舗も限られています。
2018年12月27日現在、残念ながら、百貨店では使用できません。
しかし、PayPayの代わりに、LINE Pay、Origami Pay、d払いが使える百貨店もありますので、臨機応変にモバイル電子決済サービスを利用してみましょう。

日本政府では2019年10月の消費税増税時に、キャッシュレス決済に最大5%分を還元する優遇策を検討しており、PayPayをはじめモバイル電子決済サービスがその主役になることが期待されています。

日本政府の後押しがあると、日本の支払い事情が一気に変わってしまう可能性もりますので、今からその時に備えて準備しておくことをお勧めします。

皆さんも、将来を見越して「食わず嫌い」にならずに、まず小額から利用してみましょう。

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